（2023年5月1日現在）
（就職者 52名）
昨年度に比べ、求人件数は6%減の426件となっています。 全国的に医療施設の放射線画像診断機器導入による増員や、一時期ほどのコロナの影響での増員傾向も落ち着き始めました。業種は前年度と変わらず92%が医療機関であり、残り8%が医療系の公務員となっています。また、地域別にみると、北海道・東北の求人が4%で、関東が16%、信越・北陸・東海が12%、近畿が25%、中四国が29％、そして九州・沖縄が14％となっています。県別でみると、兵庫県34件、広島県24件、大阪府24件、岡山県19件、山口県16件、福岡県16件、東京都15件と近隣地域と大都市が上位を占めています。
川崎医科大学附属病院、川崎医科大学総合医療センター、岡山大学病院、山口大学医学部附属病院、鳥取大学医学部附属病院、島根県立中央病院、香川大学医学部附属病院、愛媛大学医学部附属病院、京都府立医科大学附属病院、大阪公立大学医学部附属病院、産業医科大学病院、順天堂大学医学部附属順天堂医院、近畿大学病院、高知医療センター、大阪重粒子線センター、神戸低侵襲がん医療センター、倉敷中央病院、倉敷成人病センター、津山中央病院、兵庫県立こども病院、（地独）神戸市民病院機構、（地独）広島市立病院機構、沖縄県病院事務局、（地独）奈良県立病院機構、島根県職員、香川県職員、兵庫県職員、広島赤十字・原爆病院、松江赤十字病院、心臓病センター榊原病院、大阪府済生会中津病院、岡山旭東病院、大阪警察病院、日本鋼管福山病院、県立広島病院
