(2023年5月1日現在)
(就職者 40名)
医師の「働き方改革」を見据えた医療秘書の活躍が期待されています。そのため、診察室の医師の隣で電子カルテの代行入力や診断書作成を行うことに留まらず、チーム医療の中で「チームの段取りをマネジメント」する医療秘書のニーズがますます高まっています。医療秘書学科では、それに対応した人材育成を行うため、医療秘書実務・診療情報管理・診療報酬請求などに加えて、国際標準のプロジェクト・マネジメント手法を採り入れた教育に力を入れています。
本学科の学生は、幅広く高い能力を生かして、出身県だけでなく、広範な地域で医療機関に医療秘書はもとより、事務総合職として就職し、長期に活躍しています。
学校法人 川崎学園、(地独)東京都健康長寿医療センター、千葉大学医学部附属病院、全国健康保険協会、名古屋市立大学病院、京都大学医学部附属病院、(地独)京都市立病院機構、(独)地域医療機能推進機構、関西医科大学、大阪公立大学医学部附属病院、(地独)大阪府立病院機構、住友病院、公立豊岡病院組合、(地独)岡山県精神科医療センター、(独)国立病院機構中国四国グループ、倉敷中央病院、日本赤十字社岡山県支部、岡山済生会総合病院、津山中央病院、広島大学病院、(地独)広島市立病院機構、香川県済生会病院、KKR高松病院、松山赤十字病院、さぬき市民病院、鳥取大学医学部附属病院、日本赤十字社鳥取県支部
東亜新薬(株)
愛媛県警察
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