（2022年5月1日現在）
（就職者 35名）
医師の「働き方改革」を見据えた医療秘書の活躍が期待されています。そのため、診察室の医師の隣で電子カルテの代行入力や診断書作成を行うことに留まらず、チーム医療の中で「チームの段取りをマネジメント」する医療秘書のニーズがますます高まっています。医療秘書学科では、それに対応した人材育成を行うため、医療秘書実務・診療情報管理・診療報酬請求などに加えて、国際標準のプロジェクト・マネジメント手法を採り入れた教育に力を入れています。
本学科の学生は、幅広く高い能力を生かして、出身県だけでなく、広範な地域で医療機関に医療秘書はもとより、事務総合職として就職し、長期に活躍しています。
学校法人川崎学園、全国健康保険協会、京都大学医学部附属病院、（地独）京都市立病院機構京都市立病院、武田病院グループ、（独）地域医療機能推進機構神戸中央病院、（地独）大阪府立病院機構、公立豊岡病院組合、（地独）岡山県精神科医療センター、（独）国立病院機構中国四国ブループ、重井医学研究所附属病院、岡山博愛会病院、倉敷中央病院、倉敷成人病センター、倉敷平成病院、水島中央病院、（地独）玉野医療センター玉野市民病院、津山中央病院、笠岡第一病院、広島大学病院、脳神経センター大田記念病院、香川県済生会病院、松山赤十字病院、さぬき市民病院、日本赤十字社鳥取県支部
東亜新薬（株）
愛媛県警察、（株）カイタックホールディングス、ダイヤ工業（株）
